アパレル小売業のEC比率の高まり〜コロナの影響を受けて

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本日の繊研新聞の見出しにアパレル小売の上位企業における、

EC比率の高まりを示す記事が掲載されておりました。

大手専門店、アパレルメーカー 自社ECの伸びが顕著 | 繊研新聞
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※WEB記事は有料のため、途中までしか読めません。。

無料で読める部分だけで要点をまとめますと、

アパレル小売のEC比率の増加

  • コロナの影響で上位10社のEC平均売上成長率30%以上(3-5月売上で試算)
  • 全体売上におけるEC比率は40-60%まで上昇

上位10社の中でも、現在保有しているTOKYO BASEのEC販売比率は67%です。

EC比率はトップクラスです。

ちなみに前回の2020/3決算時のEC比率は37%です。

もちろん、今回の67%という数字は既存店の落ち込みが大きな理由ですので、

単純な比較はできません。

ただし、他社と比較して実店舗での売上の落ち込みは相対的に少ないと想定されます。

現在、アパレル小売関連の銘柄はコロナウイルスの自粛の影響を受けて、

すべて暴落しておりますが、

EC販売の比率の観点からみれば、

TOKYO BASEがやはり売上が回復する可能性が高いのではと推測しております。

まだまだコロナ前の株価水準までは回復しておりませんので、

アパレル市場はまだまだネガティブな状況が続きそうです。

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